デジタルマーケティングに用いられる10の手法

デジタルマーケティングでは、主に以下の10個の手法が用いられています。

• リスティング広告
• SNS広告
• ディスプレイ広告
• 純広告
• SEO（コンテンツSEO）
• オウンドメディアマーケティング
• Eメールマーケティング（メールマガジン）
• アクセス解析
• マーケティングオートメーション
• 動画マーケティング

それぞれ、どのような特徴やメリットがあるのでしょうか。ここからは、10の手法を紐解いていきましょう。

・リスティング広告

目的とする成果に応じて「予算」「入札金額（クリエイティブ）」などを調整することができる運用型広告の一種です。検索連動型広告と呼ばれることもあります。リスティング広告の代表例としては、GoogleやYahoo!といった検索エンジンに出稿し、検索エンジンを利用するユーザーをターゲットにしていく方法が挙げられるでしょう。

このリスティング広告の魅力は、ユーザーが検索する「キーワード」に対して出稿できるという点です。たとえば、芝刈り機の販売を行いたい企業であれば、「芝刈り機」というキーワードに対して出稿することで、芝刈り機に興味を持つユーザーに対してピンポイントに訴求できるようになります。

また、SEOとは異なり、入札額次第では即日上位表示が可能になる点も特徴の一つといえるでしょう。デジタルマーケティングの中でも特に即効性が高い手法であることから、短期間での成果を求めている場合には有効的です。

・SNS広告

TwitterやFacebook、InstagramといったSNS上に出稿する広告です。ユーザーの投稿が一覧として表示される「タイムライン」の中に自然に溶け込むため、ユーザーの目に留まりやすいのが特徴といえます。

また、ユーザーが登録したプロフィール（年齢、性別、学歴、勤務先など）を参考にターゲッティングを行い、よりピンポイントに広告を配信できるのも魅力の一つです。ただ、SNS広告はリスティング広告とは異なり、ニーズが明確ではないユーザーに対して広告を配信するケースも多くなります。また、自社のサービス（製品）を認知していない潜在層に対して広告を配信することも少なくありません。そのため、「新規顧客の開拓」を実現するためのコンテンツも求められるでしょう。

・ディスプレイ広告

Yahoo!ディスプレイアドネットワーク（YDN）やGoogleアドネットワーク（GDN）といったアドネットワークを利用し、Webサイトやアプリの広告枠で配信していく広告です。テキストだけでなく画像も掲載できるため、よりユーザーの興味を引きやすいという魅力があります。

多くのディスプレイ広告は、「クリック課金」の費用方式を採用しているため、リスティング広告と比較してコストを抑えやすいのが特徴です。ただ、ディスプレイ広告は広告主側が「どの媒体に広告を配信するか」を決められないため、場合によっては意図しないメディアに広告が掲載され、ブランディングの悪化につながってしまう可能性も否めません。その点はあらかじめ理解しておく必要があるでしょう。

・純広告

Webサイトやアプリなどで販売されている「広告枠」を購入し、出稿していく広告のことです。代表例としては、Yahoo! JAPANのトップページに掲載することができる「Yahoo!ブランドパネル広告」が挙げられるでしょう。

一定の期間、もしくは一定の広告表示回数に対して定められた料金を支払うことで、広告が掲載されます。運用型広告の場合、オークションによって掲載される期間や回数が決まるわけですが、純広告の場合は初めから期間や回数が定められているので、短期間で認知度を高めたい場合には特に有効といえるでしょう。

ただ、掲載期間中のアクセスが保証されているわけではないため、望んだ成果が得られないという可能性も少なくありません。そのため、掲載する媒体、ターゲットのリサーチを入念に行う必要があります。

・SEO（コンテンツSEO）

SEOとは、Search Engine Optimizationを略した言葉であり、日本語では検索エンジン最適化と表現されます。GoogleやYahoo!といった検索エンジンの検索結果上位にコンテンツを表示させることで、より多くの集客を図っていくという手法です。

そのSEOにもさまざまな手法が存在します。特にコンテンツの質と量を充実させることで検索エンジン経由のユーザーを「サービス（製品）の成約」「ブランディング（信頼関係の構築）」といった目的に繋げていく「コンテンツSEO」は有効的な手段といえます。

たとえば、「扇風機　おすすめ」というキーワードで検索を行っているユーザーは、扇風機の購入を本格的に検討していることが予想できます。こういった、購入意欲の高いユーザーに対して、価値のある情報を提供できるコンテンツを配信すれば、「サービス（製品）への問い合わせ」「直接的な購入」といったアクションを引き出していくことも可能になるわけです。

・オウンドメディアマーケティング

ブログなどのコンテンツを継続的に更新することで、集客力の向上や売上アップといった目的に繋げていくマーケティング手法のことです。SEOを意識して作成したコンテンツを活用し、よりユーザーが自社のサービス（製品）に深い関心を抱いてくれる導線（内部リンク）を引くことで、サービス（製品）の成約や問い合わせ、資料請求といった成果を得やすくなります。

ただし、オウンドメディアマーケティングにおいては継続性が重要になるため、良質なコンテンツを作り続ける必要があることは、あらかじめ理解しておく必要があるでしょう。

・Eメールマーケティング（メールマガジン）

既存の顧客や見込み顧客にメールを送信し、コミュニケーションを図る手法です。現在でもメールマガジンという形でさまざまな企業が活用している手法であり、コストを抑えつつ簡単に導入できる点は大きな魅力といえます。

最近では、他社の保有する会員情報（メールアドレス）に向けて「メール広告」という名目で情報を発信していく手法も多くなっています。配信したメールからは、開封率やクリック率といったデータを取得できるため、そのデータを活用してマーケティングを追求していくこともできるでしょう。

・アクセス解析

Webサイト上でユーザーが取った行動（アクセスしたページ、滞在した時間など）を解析することを表わし、Webサイト上の課題を改善していくという手法です。たとえば、オウンドメディアを運営している企業が「成約率を伸ばしたい」という課題を抱えていた場合、アクセス解析を行うことで、ユーザーが離脱する原因となっているページを解明することができます。

問題となっているページを明らかにすることによって、よりピンポイントな改善作業が行えるため、業務効率化にもつなげられるでしょう。ただし、一定のアクセスを得られているWebサイトでなければ効果的なアクセス解析は行えないため、開設したばかりのWebサイトには不向きといえます。

・マーケティングオートメーション

マーケティングにおいて発生する業務を自動化し、効率化を図る手法のことです。近年では、自動化を図るためのシステムも多く販売されています。

たとえば、大量に蓄積されたリードの中から、成約を期待できるリードだけを抽出していくのは決して簡単ではありません。しかし、ツールの活用によって効率的にリード抽出を行えるようになれば、より業務効率を高めることができるのです。そのため、人手不足等の問題で業務効率化が課題となっている企業にとっては、特に大きなメリットがあるといえるでしょう。

・動画マーケティング

近年は、デジタル領域において動画コンテンツが増加しており、さまざまなプラットフォームで動画を簡単に公開できるようになりました。多くのユーザーを要するYouTubeは、まさにその代表例といえるでしょう。

近年は、デジタル領域において動画コンテンツが増加しており、さまざまなプラットフォームで動画を簡単に公開できるようになりました。多くのユーザーを要するYouTubeは、まさにその代表例といえるでしょう。

デジタルマーケティングを行う際のポイント

では、デジタルマーケティングを行う際、どのような点に注意すれば良いのでしょうか。ここからは、デジタルマーケティングを行う際のポイントについて解説していきます。

ターゲット、KPIを明確化する

これはデジタルマーケティングに限った話ではありませんが、戦略を立てる上で、ターゲットや成約率、アクセス数といった指標を明確にすることは非常に重要です。これらを明確にしておかなければ、「成果に繋がっている要因」「改善すべきポイント」などを分析することができず、自社のマーケティングを客観的に把握できなくなってしまうからです。

そのような事態を避けるためにも、ターゲットやKPIの明確化は極めて重要な作業といえるでしょう。

企業全体でコミュニケーションを図りながら取り組む

デジタルマーケティングを成功させるためには、企業全体でコミュニケーションをしっかりと取り、連携を高めていく必要があります。部署ごとにプロジェクトの理解度が異なる状態では、円滑に業務を進めていくことができません。そのため、部署間のコミュニケーションを取りやすい環境整備が重要になるでしょう。

まとめ

今回は、デジタルマーケティングに用いられる10の手法についてご紹介しました。デジタルマーケティングにはさまざまな手法が存在し、それぞれに異なるメリットがあることがお分かりいただけたのではないでしょうか。また、メリットだけでなくデメリットが存在することも事実ですので、それぞれの特徴を理解した上で手法を選択していくことをおすすめします。

とはいえ、デジタルマーケティングの専門知識を持ち合わせていない企業の場合、どのような手法を選択し、どのような戦略を立てていけば良いのか分からないというケースもあるでしょう。そのような場合には、専門知識を持つ企業のサポートを受けながら、施策を講じていくのも一つの手段です。

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